かつてはかなりの割合を占めていた家族従業者の比率が急速に低下し、雇用者の比率が上昇しているのがわかります。
昭和50年ごろまで女性の労働力率が低下し、働く女性の割合が低くなってきたことの原因は、日本の産業が農業から工業へと重心を移し、農家世帯が大幅に減少したことにあります。
このため、農家などで家族従業者として家事のかたわら働いていた女性の数が、大幅に減ったのです。
この一方で、世帯主が会社や工場などで働いている勤労者世帯が増加し、職業につかない「サラリーマンの奥さん」が増加したわけです。
女性をとってみても、人口構造が高齢化し、また進学率が高まって、かつて働いていた若い人たちが高校や大学で勉強をし働かなくなるなど、労働力率を引き下げる要因があるにもかかわらず、さいきんでは雇用者の増加から、女子の労働力率は上昇傾向にあります。
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